COSMIC VOYAGER トップ
買ってよかった私的良品
低温トリートメントドライヤー
【髪のヤケド・くせ毛で悩んでる方必見】 管理人はくせ毛で、ちょっとした湿気ですぐに髪がうねってしまいます。くせを抑えようとドライヤーを過剰に使用してしまうため、髪が痛んでさらにくせが出やすくなるという悪循環に陥っていました。
そんな時にたまたま見つけたのが、低温トリートメントドライヤー
です。
特長は次の通り。
- 低温(60℃)で、熱と風が集中せず均一に広がるよう設計されているため、髪がヤケドしない。
- 低温のため、ドライヤー内部にマイナスイオン発生装置を組み込むことができ、大量のマイナスイオンで髪のダメージを優しくケアできる。
- 低温なのでドライヤーを小刻みに動かす必要がなく、風量も多いため、通常の高出力ドライヤーよりもスピード乾燥できる。
このドライヤーを使い始めてから、髪が痛むことなくサラサラになりました。また、キューティクルの広がりが抑えられるからか湿気への耐性が強まり、雨の日でもくせが出にくく髪型がキープできるようになりました。夏の暑い日でも、汗だくになることなく髪を乾かせるのもいいですね。
同じような悩みを抱えている方には絶対おすすめです。
日本衰退ニュース 〜失われた50年へ〜 
日本はもう終わっている(アメリカ経済ニュースBlog:2010/07/24)
【生活保護】携帯代25,000円、食費50,000円の佐藤さん
「受ける側に何が必要かを考えてほしい」(ニュー速クオリティ:2009/10/25)
万引きで逮捕された4児の母(28)、月35万円の生活保護があるのに「生活が苦しく…」(痛いニュース:2009/01/17)
小沢氏、代表選出馬を表明=「挙党態勢」拒否に反発、鳩山氏は支持−民主(時事ドットコム:2010/08/26)
やせ細る基礎研究、日本の技術力は大丈夫か(JBpress:2010/08/26)
【経済】
野田財務相、緊急会見!…「為替動向、細心の注意と重大な関心を持って見て行く」(痛いニュース:2010/08/24)- S氏の相場観:どうしてここまで危機感がないのか(サーチナ:2010/08/23)
- 【日本版コラム】日本の「スマートグリッド」はどこに向かうのか?理念なき投資続けば無駄金になるおそれ(ウォール・ストリート・ジャーナル:2010/08/23)
- 【コラム】日本の自動車メーカーの障害は日本政府(ウォール・ストリート・ジャーナル:2010/08/20)
- 【オピニオン】GDP逆転は日本を奮起させるショック療法(ウォール・ストリート・ジャーナル:2010/08/19)
- 欧州で日本海と「東海」の併記目立つ 韓国が書き換え求める(産経新聞:2010/08/21)
- 男が生まれて負け組気分(読売新聞:2010/08/19)
- 菅首相「防衛大臣は自衛官ではないんですね。昨日予習しました^^」(ニュー速クオリティ:2010/08/19)
- 海をゆく巨龍:転換期の安保2010 中国で「沖縄返せ」の声(毎日新聞:2010/08/18)
- 【石平のChina Watch】「軍事闘争準備」叫ぶ解放軍(産経新聞:2010/04/01)
- 【コラム】‘老人大国’日本が隣にあるのは幸運(中央日報:2010/08/16)
- 日本トヨタと韓国ヒュンダイ 格差拡大の理由(サーチナ:2010/08/16)
- 【コラム】 国の豊かさは人口に比例する(ウォール・ストリート・ジャーナル:2010/08/12)
- 国の借金900兆円突破 国民1人あたり約710万円(朝日新聞:2010/08/12)
- 日本の大学教育が崩壊している(JBPress:2010/08/11)
- 国民年金:未納4割超す 過去最高、悪化歯止めかからず−−09年度(毎日新聞:2010/08/06)
- 中退:大学生、8人に1人 NPOが試算、「白書」発刊(毎日新聞:2010/08/05)
- 「なぜ密室で」批判集中 朝鮮学校無償化問題(産経ニュース:2010/08/06)
- 政府、朝鮮学校を無償化とする方針を固める(痛いニュース:2010/08/03)
- 今の政府は無能ですよね。(OKWave:2010/07/31)
- 成長戦略でもたつく日本、素早い韓国の後塵拝す(JBpress:2010/07/29)
- “大失業時代”到来!? 日本から自動車工場が消える日(ZAKZAK:2010/07/26)
- もはや末期的!日本を蝕む「リスク放置」症候群(ロイター:2010/07/19)
- 谷亮子、当選の抱負は「柔道、続けられる限り続けたい」(ZAKZAK:2010/07/12)
- 日韓戦後処理は不十分=「改めて決着必要」−官房長官(時事ドットコム:2010/07/07)
スナップ写真
管理人のポートフォリオ
2010/07/26現在
| 内訳 | 比率 | 備考 |
|---|---|---|
| 上場インデックスファンド海外新興国株式(ETF) | 55% | 新興国21カ国の株式に分散投資 |
| 金 |
3% | |
| プラチナ | ||
| 銀行預金 | 42% |
ネバダレポート
日本が財政破綻して国際通貨基金(IMF)管理下に入った場合に実行されるであろう8つの財政再建プログラム。(平成14年2月14日 第154回国会 予算委員会 第10号)
- 公務員の人員総数を30%カット、給料も30%カット、ボーナスも全てカット。
- 公務員の退職金を100%カット。
- 年金は一律30%カット。
- 国債の利払いは5〜10年間停止。
- 消費税は15%引き上げて20%へ。
- 課税最低限の年収100万円までの引き下げ。
- 資産税を導入し、不動産に対しては公示価格の5%を課税、債権・社債については5〜15%の課税、株式は取得金額の1%課税。
- 預金は一律ペイオフを実施するとともに、第二段階として預金額を30〜40%カット。

